AR /VRの開発会社を選ぶ方法

AR /VRの開発会社を選ぶ方法

AR(画像認識)はなぜ、大手代理店経由では積極的に広がらないのか?

AR(画像認識)はなぜ、大手代理店経由では積極的に広がらないのか?
それは、扱い方により、既存のビジネスの収益源を大きく奪う可能性があるから。

 

広告の目的は、対象する製品、サービス等の認知拡大や直接的な態度行動変容を促す販促等があるが、例えば、新聞、雑誌広告などは 、紙面の面積によりコンテンツの訴求力が変わる(=面積が大きいほど訴求力が増す)という前提で、広告費用が高くなる。

 

面積が大きくなれば、デザイン費用や紙のコスト、配送コストなどの経費も高くなるというそれなりの理由があり、明確な明確ができる。

 

また、TVも同様に、CMの尺が長くなれば、制作コスト、配信コストも高くなるという理由がある。

 

一方、広告主の広告出稿の最大の目的は、面積の大きさ、尺の長さではない。上段に記載した広告の目的がある。

 

この目的を達成するために、紙面の面積を大きくする、TVでの尺の長さ、回数を増やすという説明は、コストの増加の説明こそできても、
効果との相関関係が説明できなくなってきた。

 

広告デバイスが多様化し、企業発信よりもユーザーのSNS発信の総量がそれを凌駕する事例が多発し、最近では、量(面積)=効果の図式が
全く通用しなくなってきている。

 

 

広告効果の高い・大きな反響が期待できる動画広告は、Web経由(PC スマホ)での視聴が年々増加。

 

茶の間のTVほどの大きさがなくとも、自身が常に携帯するスマホ画面の大きさで、しかも、自分の好きなタイミング、
好きな場所で、何回でも動画を見ることができる

 

さらに、
ARの技術を使えば、雑誌の紙面は最低限の面積(4cm×4cm程度)を購入すれば、
スマホでの動画視聴や、雑誌紙面上での動画視聴が可能となる。動画の長さは、制作方法次第だが、3分でも可能だ。

 

紙面などのマス媒体は、最小限の面積を購入し、コンテンツはスマホ動画で見せる。

 

こんなことは、いとも簡単にできる。

 

現実問題としては、クライアントのARに対する認知、使い方、効果が広まっていないため、広告代理店は、それをいいことに、
以前として、旧来のメディアの価格を維持するためにARなどの既存事業を脅かす存在は、積極的には販売しないのである。

 

だが、これは時間も問題。

 

代理店やっと重い腰を上げ、AR VRなどのデジタルコンテンツ開発に取り組みだした。

 

ポケモンGOの爆発的なヒットがARユーザー認知を広げ、メーカー担当者から代理店に対して、AR VRの要望が日増しに強くなってきているのだから。

 

 

 

 

 
 
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